税効果会計における繰延税金資産の回収可能性を検討する際に、将来減算一時差異及び将来加算一時差異がいつの年度で解消されるかをあらかじめ確定させる作業をいう。将来の課税所得の見積もりやタックスプランニングに織り込まれることが多いが、繰延税金資産の回収可能性の検討では最初に行わなければならない作業である。解消年度が確定されない一時差異は「スケジューリング不能一時差異」といい、業績が安定しており十分な課税所得を毎期計上している会社を除いて繰延税金資産に計上することが難しい。