商品、製品、半製品、仕掛品、原材料、貯蔵品等の総称。評価方法として個別法、先入先出法、後入先出法,平均原価法等があり、採用した処理方法を会計方針として開示する。原価法による場合でも、帳簿価額よりも時価が著しく下落した場合は,回復する見込みがある場合を除き時価まで帳簿価額を切り下げ、評価損を営業外費用または特別損失に計上する。低価法による場合,時価が帳簿価額を下回る際に計上する評価損は、売上原価の内訳項目または営業外費用で処理する。平成18年7月5日に「棚卸資産の評価に関する会計基準」が公表され、棚卸資産の収益性が低下している（期末の正味売却価額が取得原価を下回つている）場合には、簿価を切り下げることとなった。