原価を変動費、固定費に分類した上で、売上高から変動売上原価、変動販売費を差し引いて、限界利益を算出し、限界利益から固定製造問接費、固定販売費及び一般管理費を差し引いて営業利益を算出する形式により原価計算を行う方法。固定費は、短期的には回避不能費であるため、仮に営業利益がマイナスである投資についても、限界利益がプラスであるならば、固定費を回収する効果があり、投資を行わない場合に比べ営業利益を増加させる効果がある。直接原価計算では、そのような投資判断を行うための判断材料を提供することが可能となる。ただし、原価の変動費と固定費の分類に客観性が保てないという理由から、開示財務諸表としては求められていない。