建物や機械などの固定資産は、使用や時の経過により価値が減っていくと考えられており、これを減価という。この減価は、収益を獲得するために営業活動を行うことにより生じると考えられるため、その固定資産を使用や時の経過に従って減価していると仮定し、獲得した収益に対応させるように費用化していくことを減価償却といい、これにより計上される費用を減価償却費と呼ぶ。減価償却の方法には、定額法、定率法、生産高比例法などがある。生産高比例法は使用頻度に比例して収益を獲得する資産、例えば、航空機や船舶に整合する。また、定額法及び定率法は使用時間など時の経過に比例して収益を獲得する資産、例えば、建物や工場設備などに整合する。定率法は、定額法に比べて使用当初に多くの償却費が計上されることになるが、これは、資産の減価は一定に生じるのではなく、使用初期段階に多く生じることを仮定している。減価償却を行うには減価償却の方法のほかに耐用年数と残存価額を決定しておく必要がある。残存価額は固定資産のうち費用化される額の総額を決めることになり、耐用年数は償却期間を決定する要素となる。なお、減価償却の効果としては、減価償却費は非現金流出費用であるため、その額に相当する金額が社内に留保され、固定資産の取替資金の確保が可能となるなどがある