概要

　EDIとは、Electronic Data lnterChangeの略称であり、一般に「電子データ交換」と訳されることが多いが、実質的には「企業間電子取引」のことである。EDIは「業種・業態の枠を超えた商取引のデータ交換に関する標準規約に基づく、企業間オンライン・データ交換システムであり、製造から販売に至る企業間商取引の事務・業務の総合的な合理化システムである」と定義されている(通商産業省「流通業における電子化取引標準化調査研究」)。
　EDIでは、交換する情報を標準的な書式に統一して企業間で電子的に交換する。受発注や見積り、決済、出入荷などに関わるデータを、あらかじめ定められた形式に従つて電子化し、ネットワークを通じて送受信を行う。紙の伝票をやりとりしていた従来の方式に比べ、情報伝達のスピードが大幅にアップし、事務処理の手間人員の削減、販売機会の拡大などにつながる。最近ではインターネットの普及にともない、Webブラウザを使つたWeb― EDIや×MLを使つたものなどが普及している。

EDIの構成

　EDIを成立させるには、以下の4つの階層化された相互の取り決めが必要となり、それぞれに標準化が進められている。

情報伝達規約（通信プロトコル）

　コンピユータ間の通信手順に関する取り決めが必要となる。
・JCA手順(J手順):国内のみで通用するため国際電子データ交換には使えない。
・eb×ML MS(アジア圏中心に拡大)、EDINET AS2(ウォルマート推奨。米国中心に利用拡大)、JX手順(日本独自。国際標準で定められている通信プロトコルSOAP‐ RPCを使用):これらは、インターネットを使用するEDIのプロトコルとして普及している。

情報表現規約

　データの正確な種類・定義やデータの並び方、EDI当事者双方が互いの意図を間違いなく理解できるコード等の取り決めが必要となる。

業務運用規約(EDlの運用方法)

　システム稼働時間、到達確認の有無、データ保管期間、セキュリティ対策、障害時の対応方法、責任の分界点等のシステム運用上の取り決めが必要となる。

取引基本規約

　EDIによる取引が法的に有効であることを企業間で確認するための取り決めが必要となる。

EDI化のポイント

EDI化により効率化を図る際のポイントは、FA×や電話によるやりとりをなくし、EDIに一本化することである。一本化するということは、すべての取引先にEDIで発注してもらうということを意味する。したがって、取引先にとってEDI化が負担にならないような策、取引先にもメリットがあるような仕組みが必要となる。

EDI標準化の必要性

　日本においてEDIの必要性が認識され、その導入が始められたのは1980年代である。その時期のEDIは、ペーパーレスにより自社の事務処理効率化を図ろうとする大手企業が、自社のコンピュータ・システムに併せて独自のEDIルールを設定し、取引先にそのルールの使用を推奨(または強制)してきた。この場合、取引先企業にとっては、取引する相手企業がその大手企業1社であれば問題ないとしても、複数の相手企業とEDIを実施しようとすると、取引相手企業ごとにEDIルールを変えなければならない。つまり、取引相手企業ごとに、それぞれのEDIルールに合せて、自社のコンピュータ・システムをそれぞれ準備しなければならないということである。日本の産業構造が、ピラミッド型の企業系列中心から、より柔軟性のあるネットワーク型の取引形態に移りつつある今、大手企業中心の個別ルールごとのEDIは日本全体の不経済とも考えられるようになつている。
　これを解決するのが、EDIの標準化である。日本全体、ひいては世界全体で標準化された共通のEDIルールを使用するならば、EDIを始めようとする企業は、自社のコンピユータ・システムにただ1つの標準EDIを準備すれば、誰とでも容易にEDIを開始できることが期待でき、国際的なサプライチェーンの構築にも有効な手段となる。
　EDIの標準化は、EDIに参加する各企業のEDI導入費用を削減し、電子化された取引を可能にさせるオープンな情報インフラを提供する。なお、EDIの標準化には、取引の方法や順序、事業所識別コードや商品コード等のコード、伝送メッセージのフォーマットなどの標準化が必要となる。

EDIの歩みとEDIの種類

　1980年代には、日本チェーンストア協会が制定した標準通信手順「JCA手順(その後J手順と呼ぶようになつた)」によつて、まずは発注のオンライン化から始
まった。これはEOS(Electronic Ordering SyStem)と呼ばれている。
1980年代半ばに電気通信事葉法の制定により、VAN事業(Value Added Network:データ通信用に大容量の回線を保有する業者が、その回線を一般のユーザに切り売りするサービス)が全面的に自由化された。これにより、特定小売業の受発注を仲介するものや、業種に特化したサービスを行う業界∨ANや、地域小売業と卸売業の受発注を仲介する地域流通VANが登場してきた。しかし、これはデータをやりとりする両者にコンピユータ。システムが存在することを前提としており、ネットヮークは∨AN業者の回線(あるいは企業の専用回線)を利用することとなるため、利用に当たつてはコストがかかるのが問題であつた。
　1990年以降、EOSあるいはオンライン・データ交換と呼ばれていたものがEDIと呼ばれるようになつた。取引業務全般を捉えてメッセージの標準化を行うこと、より幅広い関係者で合意された標準規約に基づくこと、より高速で国際標準に準拠した通信手順を利用することの必要性が唱えられるようになつた。1990年後半以降、インターネット技術を利用したEDIに注目が集まっておりWeb‐ EDI(Ⅵ /ebブラウザを使用したEDI)という形で導入されている。特別なソフトウェアを必要としないシステム構築が可能(ブラウザが利用できるPCさえあれば利用可能)なため容易に適応できるというメリツトがある。―方、取引先ごとの個別仕様や画面の操作手順に対応する必要があるという問題があり、さらに、受注処理面ではむしろ手間が掛かるという見解もある。2005年以降、XMLを利用したEDIが広まりつつある。XML言語は、インターネット環境と親和性が高<、メッセージの記述言語としても主流であり、現在、EDIメッセージの国際標準として×ML言語による開発が進みつつある。

各EDIの特徴

EDI方式	概要	長所及び特徴	短所及び留意点
VAN	データ通信用の回線や専用通信機器やソフトウェアを使用し、EDIメッセージを授受する。サービス事業者が提供する方式	比較的古くからあるサービスで、業界VAN、地域流通VAN等多くのサービス事業者がサービスを提供している	手順を定めた時期が古い場合は、比較的低速度・低容量通信の場合がある
Web-EDI / Web型	商品の売り手あるいは買い手が用意したWebサーバーにアクセスしてデータの授受を行う方式	Webサーバーを用意すれば、利用者はWebブラウザを用いて利用可能なため比較的低コストHPを利用しているため、写真等の画像情報の提供が可能	利用者の個別仕様となり全体として効率化には必ずしも結びつかない事例が多い。社内システムとの連携の際に手作業が発生することがある
Web-EDI / ファイル転送型	従来のVANを使用したEDIとほぼ同等の仕組みを、回線をインターネットに変更した方式	回線費用がVANを利用したEDIより低コスト	自社でサーバーを構築する場合は、専門技術が必要であリコストがかわる(ASPを利用すれば費用負担を軽減できる)
Web-EDI / E-mail型	EDIメッセージをE‐mailの添付フアイルに乗せて送受信を行う方式	ソフトウェア導入方式では簡単に導入可能(サーバーの構築が不要)	E―mail型EDIソフトウエアパッケージの導入が必要E―ma‖の到着が不安定(遅延、欠落)となるケースがある
ASP	アプリケーションを提供する事業者がサーバー上に用意したEDlサービスを利用者がインターネットを通じて利用する方式	ASP事業者がソフトウェアを(開発)提供するため、比較的低コスト	拡張性や自由度については制限があることが多い
XML-EDI	XMLを使用したEDIメッセージを、インターネットを介して授受する方式	タグを使うことにより、メッセージを比較的自由に策定可VAN型やASP型でも利用可社内システムとシステム的に連携するとで手間を省くことができる	自由度が高すぎる使い方をするとかえつて効率が低下するおそれがあるため、標準化が必須。 自社でサーバーを立ち上げる場合は費用が高額となる(ASPを利用すれば費用負担を軽減できる。

 

流通標準EDI

　流通標準EDI(JEDICOS)とは、通商産業省(現経済産業省)系の流通システム開発センターが制定した国内の流通業界向けの標準EDIである。国際標準であるEDIFACTに準拠し、日本の商習慣に対応するようにした。現在では、インターネット対応のEDI標準である流通ビジネスメッセージ標準(流通BMS)が開発され公開されている。

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