投資意思決定をするに際し、投資により発生する将来のキャッシュフローを一定の割引率を用いて割り引くことにより、その投資の現在価値を計算する方法。現在得られるキャッシュフローとが同額である場合、期待利回り分だけ現在のキャッシュフローのほうが価値が高いという考え方に基づく。土地や債権の評価によく用いられるが、会計においても減損会計や貸し倒れ引当金の設定対象となる債権などにも使用される。資産や債権が将来どのくらいの収益を獲得するかを指標にするため、同一の前提であれば、計算結果を比較する場合には有効である、将来のキャッシュフローの見積り方や見積り期間、割引に使う利子率をどのようにするかで結果が大きく異なる。